コア領域

変化し続ける環境の中で、
組織が立ち止まらず進み続けるために
組織とチームを仕組みでつなぎ、エンタープライズDXを実現する。
Graatは、DXに挑戦する組織とチームを支援します。
 
Graatでは、エンタープライズDXに関わる各領域に対して、
伴走型コンサルや実践型ワークショップを提供しています。
  • アジャイルマネジメント
  • サービスデザイン
  • 生成AI活用
三越伊勢丹ホールディングス株式会社IM Digital LabKDDI株式会社大成建設株式会社日本事務器株式会社アットホーム株式会社株式会社アドバンスト・メディアライフネット生命保険株式会社ビジネスエンジニアリング株式会社株式会社KDDIウェブコミュニケーションズ三越伊勢丹ホールディングス株式会社IM Digital LabKDDI株式会社大成建設株式会社日本事務器株式会社アットホーム株式会社株式会社アドバンスト・メディアライフネット生命保険株式会社ビジネスエンジニアリング株式会社株式会社KDDIウェブコミュニケーションズ

アジャイルマネジメント

正解が分からない状況でも、立ち止まらずに進み続けられるように。
組織として「決めて、試して、学ぶ」ための進め方を整えます。
組織的意思決定デザイン

「組織的意思決定デザイン」は、試行錯誤するチームの活動と、組織としての承認・責任を担う組織の意思決定をつなぐためのサービスです。

DXやアジャイルが進まない多くの企業では、チームの視点と組織の視点がリンクしておらず、プロダクト開発がビジネス成果に繋がっていません。

Graatは、縦（組織）と横（チーム）の役割関係、誰が、何を、どの粒度で判断するのか、試行錯誤の結果を、どう組織判断に変換するのかなどを明示的に設計し、「試せるチーム」と「決められる組織」が同時に成立する状態をつくります。

複数案件アジャイル運営

共通の構想やプラットフォームを前提に、複数のDX案件が並行して進むエンタープライズ環境では、案件ごとのリズムや事情を尊重しながらも、全体としての優先順位・課題・投資判断を揃える運営が不可欠です。

本サービスは、個別案件を管理するのではなく、全体の意思決定が回り続ける運営プロセスを設計・伴走し、限られた投資とリソースでDXの価値を最大化します。

サービスデザイン

「何を変えるDXなのか」が曖昧なまま、プロジェクトが進んでいませんか。
顧客価値から業務・ITまでをつなぎ、DXの軸をはっきりさせます。
サービスデザインフレームワーク

Graatが提供するサービスデザイン・フレームワークは、大組織やDX推進の現場で起きがちな、関係者の多さや役割の違いによる議論のズレを可視化し、価値や課題について関係者が同じものを見て議論できる状態を導きます。

顧客体験、業務、デジタル施策やシステム検討を横断しながら、抽象論と実装論の間を行き来できる共通言語を整えることで、アイデア創出から整理、合意形成までを一貫して前に進めます。

DX方針策定

DX方針策定プログラムは、約3ヶ月間の伴走を通じて、現場の業務実態（AS IS）を整理し、将来のあるべき姿（TO BE）を組織として共有・判断できるDX方針としてまとめる支援サービスです。

サービスデザインの手法を用い、業務・組織・システムの関係性を一つの流れとして可視化することで、部分最適に陥らない全体視点での方針検討を行います。

DX・アジャイル・生成AIはあくまで手段として位置づけ、「何を目的に、どこから変えるのか」が腹落ちする形で言語化します。

生成AI活用

生成AIを「便利なツール」で終わらせず、日々の業務や判断のしかたそのものに、自然に組み込んでいきます。
組織的AI生成活用推進

本サービスは、生成AIを単なるツール導入や個人スキル向上にとどめず、業務・組織・運営まで含めた「組織的な活用」として前進させるための支援です。

組織内の生成AI活用状況を、部門別・職種別の成熟度として可視化し、どの業務で、どのようなAIエージェントを、どの運営体制で使うべきかを整理します。
導入して終わりではなく、業務ルール・判断基準・データを組み込んだAIエージェントを、継続的に運営・改善できる状態を目指します。

生成AI活用業務改善

生成AIの活用を検討する際、「どのツールを使うか」から考え始めてしまうと、業務や組織とのズレが生じがちです。

本サービスは、実際の業務を題材に現状（AS-IS）を整理し、生成AIを活用した将来像（TO-BE）と、その実現に向けた判断軸を明確にするプログラムです。 サービスデザインの手法を用いて業務の流れや関係者を可視化し、生成AIが効果を発揮しやすい領域と、そうでない領域を見極めることから始めます。

ツール導入やPoCを急ぐのではなく、「なぜこの業務に生成AIを使うのか」「どこまでを目指すのか」を現場と意思決定層が共有できる形で整理し、今後の取り組みにつながる生成AI活用方針としてまとめます。

サービス

その他のサービスはこちらをご覧ください。